自分の健康は自分で守るというコンセプトから

最近は処方薬に限らず、自分の健康は自分で守るというコンセプトから、健康食品市場は拡大の一途をたどっております。医薬品の認可には厳しいＧＣＰ関連法規があり、その効能効果に関しては厚生労働省の認可が必要になります。

さて健康食品ははっきりとした効能効果を謳えないことはもちろんですが、「誰かが使って効いたから良いものだ」とか「確実にこれを使えば効果は出てくる」といった科学的根拠（ＥＢＭ）の低いデータが堂々とマスコミに氾濫している事実は誠に残念であり、今後より公平で良心的な健康食品の開発販売は、患者様の健康により厳しくといった社会的ニーズに対して必要不可欠になるとも限りません。

当院は平成18年にＧＣＰ調査実施団体（医薬品医療機器総合機構）にて適格施設と判定を頂いております。

医療法人社団湘南太陽会は、横浜市立大学大学院医学研究科客員教授　田中俊一先生の協力で、平成１３年よりＧＣＰに則り、治験審査委員会の承認を得て、未承認薬の臨床治験を豊富に行っており、平成１８年にはＧＣＰ調査実施団体（医薬品医療機器総合機構）にて適格施設の判定を頂いており、ＧＣＰを遵守した臨床データの集積が可能となります。

また関連施設である統合医療研究所(株)T-LAB.では平成１４年より日本アロマセラピー学会総会を中心にＧＣＰに則った臨床データを発表報告しております。

また日本東洋医学漢方学会（専門医）、日本補完代替医療学会会員、日本抗加齢学会会員、日本アーユルヴェーダ学会会員などの諸会にも属しており、より公平な臨床データの開示が可能です。
今後健康食品を始めとした代替医療の科学的根拠のある効果判定に少しでも役立てれば幸いです。

この健康食品がこんな病気に効きそうなのだが、その効果を実際にみたい」クライアントの皆様へ　具体的な方法について

• １）実際にその健康食品の効果があるか否かを検証するため、臨床試験を依頼する。
• ２）まずプロトコルといわれる実施計画書を作成する。
• ３）それに則ってＧＣＰに準じてきちんと文章による同意をとった後に患者さんに試してもらう。
• ４）臨床データより健康食品の効果の結果を判定する。
• ５）結果データを諸学会に報告する。

などが実際の統合医療研究所(株)T-LAB.のお仕事と考えてください。
個々で一番大変なのは　３）、４）です。 まず、正しいデータを出すには患者さんの健康を第一に考え、かつＧＣＰを守り、プロトコルを守り、公平なデータを出すことが大切です。

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